10年後はさらに1割の10万人減少!少子化時代における「人」×「AI教材」のハイブリッド個別指導塾のカタチ


 
【少子化や不登校など激変する社会構造】
政府予想よりも11年前倒しで、出生数が80万人を切った2022年。
子供の数が減っている中で今までと同じように運営を続けていたのでは、生徒数を確保できず、運営が破綻しかねない時代になってきています。
さらに小中学生の不登校者数は24万人を超え、小学生でも1学年に2~3人、中学生では1クラスに2~3人は不登校で学校に行けず、学習が滞っている生徒も増えてきています。
これからの時代、しっかりと固定費を下げて、且つ、学力のばらつきや小学校の低学年にもしっかりと対応していくスタイルで運営しなければ、塾の存続にかかわる問題になってきています。
 
【超低損益分岐点経営を実現するポイント】
少子化は加速し続けて、2031年には今よりさらに10万人減って出生数は70万人になるとも言われています。
紙からICT教材へ業態転換することで損益分岐点20名台の超低損益分岐点経営も可能です。
このように子供の数が減る中で、5年後、10年後も存続し続ける具体的なポイントについてお伝えします。
 
【ICT教材を上手く使って成績を上げる方法は、価格設定に秘訣がある!】
週に1回や2回の通塾回数では学習量を確保できず、成績向上させることに苦慮している塾が多くあります。
また、本来なら個別に対応することで生徒全員の成績が上がるはずの個別指導塾ですが、実際の学力向上結果はそれとは大きく乖離がある状況が実態です。
学力を上げるために通塾回数を上げようにも、個別指導業態では週に3回以上のコースは授業料も高額になり、本来必要な通塾回数で通ってもらうことは難しく、週1~2回で何とかごまかしながら運営しているという状況をよくお聞きします。
学習量を確保して成績を上げる仕組みづくりのためには、現実的に通える金額で週3回や通い放題コースの設定ができることが重要です。
学習量を確保できる価格設定のポイントについて、具体的な事例を交えてお伝えさせていただきます!
 
【セミナー内容】
・社会の急激に変化に適応して、生き残っていける塾のポイント!
・子供の絶対数が減っている中で生徒数を増やすには低学年対応できることが重要!
・紙からICT教材へ業態転換することで損益分岐点20名台の超低損益分岐点経営も可能!
・ICT教材と講師のベストミックスで圧倒的な学習量を確保できる塾を実現する!