岩手&東京発!AI活用などで岩手大・岩手県教委・東京学芸大が三者連携協定~教育現場で次世代モデルの加速へ

GIGAスクール構想でICT環境は整ったものの、教育現場での効果的な活用には課題が残されています。

そんな中、岩手大学、岩手県教育委員会、東京学芸大学が今年2月に興味深い三者連携協定を締結しました。

本協定は、教育データやAIを活用した政策立案と実践の高度化を目指すもので、データ分析力を持つ次世代教員の養成から、生成AIを活用した教員研修の実装まで、研究と現場をつなぐ持続可能なエコシステムの構築を図ります。

教育DXの理想と現実をどのように橋渡しするのでしょうか。

記事の要約

東京学芸大学(東京都小金井市)、岩手大学(岩手県盛岡市)、岩手県教育委員会は2026年2月3日に三者連携協定を締結した。
本協定は教育分野におけるICT・データ・AI利活用を通じた教育政策・教育実践の高度化を目指すもの。

背景には、GIGAスクール構想の進展によるICT環境整備が進む一方で、教育現場での効率的活用や専門人材の育成に課題があることが挙げられる。

東京学芸大学は「先端教育人材育成推進機構」を設置して教育データ・AI利活用に取り組み、岩手大学は数理・データサイエンス・AIを備えた教員養成を推進し、岩手県教委は実証フィールドを提供する。

主な連携内容は、データサイエンス・AIを備えた教員養成の教職科目充実、教育政策形成における教育データ利活用、生成AI利活用の研究・実装で、三者の強みを活かし、研究を実践に還元する持続可能なモデル創出を目指す。
(出典元:2026年2月10日 東京学芸大学ホームページ・Newsより)

今後の学校教育に生かせる内容と可能性は?

本協定は、教育DXを研究段階から実践段階へ進める画期的なモデルです。

まず、データ分析に基づく学力向上施策の改善や生成AIを活用した教員研修の高度化により、エビデンスに基づいた教育政策の実現が期待できます。
教職課程でのデータ分析・AI活用知識の習得により、次世代教員はテクノロジーを効果的に授業設計や個別最適な学びに活用できるようになります。

さらに、大学と教育委員会が連携するエコシステムの構築により、地域の実態に即した持続可能な教育改革が可能となります。
岩手県での成果を全国展開することで、ICT・データ・AIの効果的活用ノウハウが各地域に広がる可能性があります。

この取り組みは、教員の働き方改革、児童生徒一人ひとりの学習履歴に基づいた指導、教育格差の是正といった多様な課題解決にもつながるでしょう。
教育現場と研究機関の協働により、日本の教育が真にデータドリブンな質の高いものへと進化していく契機となります。


情報元はこちらからご覧ください。
https://www.u-gakugei.ac.jp/pickup-news/2026/02/post-1413.html