英語の「話すこと」に課題を抱える日本の学校教育に、AIが新たな解決策をもたらしています。
ECCが開発した学習支援アプリ「ECC Study Assist」が、文部科学省の英語教育強化事業に2年連続で採択され、全国の小中高12校で本格的な実証研究が開始されました。
生成AIとの自由会話機能により、児童・生徒が24時間いつでも英会話練習できる環境が整い、従来の授業では難しかった個別最適化学習が現実のものとなります。
昨年度の検証では効果が確認されており、教師不足や地域格差といった構造的課題の解決に向けた画期的な取り組みとして注目を集めています。
【記事の要約】
株式会社ECCが、文部科学省の「小・中・高等学校を通じた英語教育強化事業（AIの活用による英語教育強化事業）」に2年連続で採択された。
本事業では、全国の小学校5校、中学校4校、高校3校の計12校と連携し、AI搭載学習支援アプリ「ECC Study Assist」を活用した英語教育の実践を行う。
事業の背景には、生徒の英語力向上が見られる一方で、「話すこと」「書くこと」の課題、地域間格差、教師の英語力・指導力不足、英語使用機会の少なさといった問題がある。
これらの課題解決のため、AIを活用した英語教育の抜本的強化を図る取り組みである。
「ECC Study Assist」は生成AIを活用した自由会話機能を搭載し、基礎的な単語・構文学習機能やパターン会話練習機能を備えている。
AIは児童・生徒の発話内容に応じて適切な返答や質問を行い、学習目標達成に向けて会話を誘導する仕組みとなっている。
2024年度の実証研究では、小・中学校18校の3,275名を対象とした検証により、児童・生徒の発話量増加や英語を話すことへの自信醸成などの効果が確認された。
2025年4月28日から2026年1月31日まで実施される本事業では、6月から7月にかけて各モデル校で公開授業が予定されている。
（出典元：2025年6月12日 PR TIMESより）
今後の学校教育への活用と可能性は？
このAI活用英語教育事業は、従来の教育課題を解決する革新的なアプローチとして注目されるでしょう。
特に「話すこと」に焦点を当てた個別最適化学習により、一人ひとりの学習ペースに合わせた指導が可能になります。
AIとの会話練習は、教師不足や地域格差といった構造的問題の解決策として期待できます。
生徒は24時間いつでもネイティブレベルの英会話練習ができ、恥ずかしさを感じることなく積極的に発話できる環境が整います。
将来的には、他教科への応用展開も考えられます。
数学の問題解決過程での対話、理科実験での仮説検証、社会科での討論練習など、AIとの対話を通じた学習は全教科に広がる可能性があります。
また、校種を越えた教師間の知見共有により、AI活用教育のベストプラクティスが蓄積され、全国の学校への普及が加速するでしょう。
この取り組みは、日本の教育DXを牽引し、個別最適な学びの実現に向けた重要な一歩となることも期待されます。
